社外メンターとは

多くの企業で導入が進むこの制度について、今回はじっくり解説させていただきます。

メンター制度とは

直属の上司には、正直言いづらいですね。
かといって、学生時代の友人に話しても、解決に導いてくれるかは分かりません。

今回紹介するメンター制度は、そんな悩みや仕事での疑問を気軽に話せる相手を作るものです。

具体的にはメンターと呼ばれる先輩社員が、メンティーと呼ばれる社員の相談役となる制度を指します。

メンターとメンティーは直属の上下関係や、業務でのつながりがないことが理想的です。
言わば、社内の兄貴分、姉貴分といったところでしょうか。

メンター制度の利点

メンター制度を導入する利点として挙げられるのが、社内での人間関係を広げることができる、異なる業務に就く人の話を聞くことでキャリアプランを描きやすくなるといった点です。

また、企業側から見ると、気軽に悩みをそうだんできる相手がいることで、突然の離職を防ぐことができたり、社員の働き方に対する考えを把握しやすくなったりといったメリットがあります。

メンター制度の課題

その一方で、メンター制度の課題としてよく挙げられるのが、メンターの負担が大きいという点です。

自身の業務を務めつつ、“公式の相談相手”をするためには多くの時間が必要になります。
また、ただの話し相手ではなく、社員を正しい方向に導くメンターであるための知識や経験も欠かせません。

企業側も、ただメンターとメンティーを組み合わせるだけではありません。

メンターには制度の意義や面談の注意点を伝える研修を行う、メンティーにもきちんと制度を理解させるといった調整が重要です。

これらを踏まえ、メンター制度の導入をためらう企業が多いのも事実です。

社外メンターとは

制度としてのメリットは理解していても、課題点を考えると……という企業には、社外メンターを選択するという方法があります。

社外メンターとは、社外の人間が専属のメンターを務める仕組みです。
多くの場合、社外メンターは研修や人事コンサルティングなどを専門にしているプロフェッショナルが務めます。

そのため、社内での負担増という課題を解消することが可能です。
また、社外メンターならではのメリットとして、規模の小さい企業でもメンター制度の導入ができるという点が挙げられます。

例えば、30名程度の企業で社内メンター制度を導入した場合、メンターに該当する先輩社員の数に限りがあるといった課題が出てきます。

あるいは、規模が小さいため、不満や不安といったネガティブな悩みを相談しづらいということも……。

そんな時、社外メンターであれば、一人ひとりと向き合い、外部の例や自身の経験を交えた相談役を務めることができるのです。

「なんでこんな仕事をしなきゃいけないのか……」という小さな疑問が解消されず、積もり積もっていくと、やがては離職につながります。

それを防ぐためにも、企業でのメンター制度導入が推奨されています。

自社ではメンターの育成が難しいという場合は、社外メンターという選択肢があることをぜひ覚えておいてください。