北宏志(きたこうじ)プロフィール

「信頼と貢献」

弊社の経営理念です。クライアントに寄り添い、頼れる伴走者として役に立ち続けたいと思っています。

新型コロナウィルスの感染症の影響により、外出や移動の制限、“新しい生活様式”への対応など、私たちの行動様式は一変しました。一方で、ビジネスにおいてはリモートワークやオンラインでの働き方といったDX(デジタルトランスフォーメーション)が急速に進んでいます。

現代はVUCA(ブーカ)の時代だと言われることがあります。
今回の新型コロナウィルス感染症の世界的流行のような突発的な出来事に端を発するクライアントニーズの急速な転換やイノベーションやインフラの急激な革新による変化など、さまざまなものが容易に変わりやすい“変動性”。地震や災害といった天災も含め、先の見通しを立てづらい“不確実性”。一つの組織や単位で物事を完結させることは不可能といってもよい現代の“複雑性”。そして、問題に対する明確な答えを見つけづらい“曖昧性”など、まさに現在は“この先どうなるのか予測を立てることが非常に難しい” VUCA時代の真っただ中です。

そんな中、いつの時代にあっても不変的に存在するのが、組織にとっての“人”に対する課題です。
仕事に対する部下の価値観が分からない。どうしたら高いパフォーマンスをあげてくれるのか分からない。せっかく育てても、すぐに離職してしまう……。組織の中で、“人”はつねに大きな課題の一つであり続けています。

だからこそ、“教育”することに真摯に取り組むことが求められていると感じているのです。組織の中のことは組織に属している人間が一番分かっている“はずだ”という思い込みを捨て、新しい風を取り入れる。あるいは、ほんの少しそよ風を吹かせるだけでも、組織は大きく変わっていく可能性を秘めています。そこからVUCA時代を生き抜くヒントを見出していただければ。そんな思いを持って、多様なプログラムを用意いたしました。

本サイトに掲載されているプログラムは、“人”にフォーカスし、クライアントから信頼され、そして貢献する、弊社が自信を持ってご提供するプログラムです。

株式会社ポールスターコミュニケーションズ
代表取締役 北 宏志

北 宏志(きた こうじ)

1983年生まれ、北海道江別市 出身
(株)ポールスターコミュニケーションズ代表取締役
人材育成コンサルタント/エグゼクティブ向けビジネスコーチ
大東文化大学法学部卒 剣道錬士六段

2002 年 埼玉県立川口北高等学校卒業
2006 年 大東文化大学法学部卒業
2006 年 立命館慶祥中学校・高等学校(北海道江別市) 社会科教諭
2009 年 初芝立命館中学校・高等学校(大阪府堺市) 社会科教諭
2012 年 (株)羅羅屋(ららや)業務推進課
2013 年 蘇州巴比栄皮具有限公司(中国)董事長助理
2016 年 帰国、POLESTAR 代表
2017 年 (株)ポールスターコミュニケーションズ代表取締役

「若手向けパフォーマンス向上研修」「新入社員研修」「リーダー向け部下指導研修」「営業研修」などを中心に、年に130回以上の研修・セミナーを担当。受講者にやる気スイッチをいれる熱血講師として定評があり、受講者が研修前と研修後では表情から態度まで明らかに変わることから、研修業界の「松岡修造」と呼ばれる。銀行系シンクタンク・商工会議所などが主催する、公開セミナーのリピート率は90%を越える。

私立・立命館大学に関係する中学校・高校で6年間の教員生活を経てビジネスの世界へ。教員時代には、キャリア教育、国際理解教育を専門とし、高校生を中国内陸部への植林体験活動など、海外研修にも度々引率。また指導していた剣道部では各種大会で入賞者を多数輩出した。

2012年、「教育以外の分野にもチャレンジしてみたい」と一念発起し、ララちゃんランドセルを製造・販売する(株)羅羅屋に転職。震災後の福島で新工場の立ち上げを経験する。2013年より中国の関連会社に出向。現地法人の役員・販売責任者として経験を積む。

単身人脈ゼロのところから「你好」「謝謝」「青椒肉絲」の3つの言葉と「剣道」を武器に、まだ誰もランドセルを知らなかった中国で、ランドセルブームを巻き起こす。3年間で売り上げを9.7倍に拡大。年商1億円のビジネスに成長させる。
また、その時の中国人部下を多数指導した経験がグローバル人材育成に興味を持つきっかけとなる。

2015年、人生目標である「人と人、国と国のコミュニケーションの向上に寄与し、世の中に貢献する」を叶えるために帰国。33歳で、世界で活躍する人材を育成するための研修会社「(株)ポールスターコミュニケーションズ」を設立。
信条は「信頼と貢献」。

【著書】
「ビビリの人生が変わる逆転の仕事術」(三才ブックス)2020年

・我来中国做生意(世界図書出版公司) 2016年/共著

・日中関係は本当に最悪なのか政治対立下の経済発信力(日本僑報社) 2014年/共著